2021.4.19　試みる
　私がかつて経験したことがないほど、今は人々が環境への転換に迫られている時期である。
　これは言うまでもなく新型コロナウィルス(covid19)に起因する。崖っぷちに追い込まれた状況での窮余の一策であるところが普段とは違う。今回は私たちの生活に密着した食料品を扱う、スーパーやコンビニの今を見ることにしよう。
　2020年はコロナ禍で消費動向が大きく変わり、スーパーとコンビニの業績は明暗を分けた。これまで伸び悩んでいたスーパーが躍進したのに対し、好調だったコンビニは苦戦を強いられた。その理由としてGooニュース(2020/12/08https://news.goo.ne.jp)は「住宅立地の店舗においては高齢化もあり日常使いの店舗への変化することが必須だ。外出自粛やテレワーク、休校により家でご飯を食べる機会が増え巣ごもり需要が生まれた。野菜や肉、酒などの食料品、日用雑貨を買いためるため、スーパーに多くの人が来店し客単価も上昇した。
　売れ筋商品の変化も著しかった。ちょっと立ち寄って買う利用者が多かったコンビニでは、主力のおにぎりやソフトドリンクの販売が激減。セブン―イレブンでは『今までの商品では通用しない』即座に食品メーカーと商品戦略の見直しに着手した」としている。
　実例として上げている一つに「外食店の休業で納入が滞っていた高級食材がある。「秋田県産の比内地鶏を使った親子丼は飛ぶように売れた。競合するコンビニからも余った地域食材を使った新商品投入が相次いだ。各店で野菜の販売が増えたのも、購買行動変化を受けての策だ」と言っている。
　また、新型コロナは、「あらゆる店で電子決済が可能になるなどデジタル化を加速させた。イオンリテールは『レジゴー』の運用店舗数を拡大し、レジに並ばず支払いができる仕組みを考え出した。他のコンビニのファミリーマートやローソンも無人決済店の実証実験を行い、人に代わって商品を陳列する遠隔操作ロボットの試験も始めた」という。
　このように苦境に立つと必ず知恵が出てくる。これが伝統的商人(あきんど)根性といったものなのだろう。


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